【徹底比較】ネット販売アプリ12選！メリットや選び方を解説【2024年最新版】

スマートフォン上で簡単にモノやサービスを販売ができるアプリは、販路を広げられる、アプリを起動していない顧客にもプッシュ通知でリマインドできるといった理由から注目を集めています。

しかし、ネット販売アプリの活用を検討するにあたり、以下のような悩みを抱えている担当者様も多いのではないでしょうか。

• どのようなネット販売アプリがあるのか分からない
• 自社に合ったネット販売アプリを導入したい
• 自社でアプリを作成することはできるのか

本記事では、ネット販売アプリで商品を出品するメリットをお伝えした後に、ネット販売アプリを選ぶポイントや、おすすめのネット販売アプリ、自社で開発する方法について解説します。

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ネット販売アプリとは

※メルカリの出品画面

ネット販売アプリとは、インターネット上で商品を販売できるアプリケーションのことです。有名なアプリでは、Amazonや楽天市場、メルカリなどがあります。新型コロナウイルス感染症の影響もあり、スマホなどのデバイスを利用したインターネット上での商品注文や購入は、近年増加傾向にあります。

総務省のデータによると、2020年3月以降、インターネットショッピングを利用する世帯の割合は急速に増加しており、2021年の時点で2人以上の世帯の過半数以上がインターネットショッピングを活用していることがわかりました。そのため、ネット販売アプリは今後ますます身近なものとなってくると考えられます。

参照：総務省｜令和3年版 情報通信白書｜オンライン消費の増加

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ネット販売アプリで商品を出品するメリット

ネット販売アプリで商品を販売するメリットは多岐にわたります。

スマホだけでネット販売ができる

ネット販売アプリの大きなメリットといえば、スマホだけでネット販売が完結できる点です。現在ではネットショッピングの7割以上がスマートフォンから行います。楽天市場のように、スマホアプリで買ったほうがポイントが付くネット販売アプリもあります。ネット販売アプリを使えば、わざわざ実店舗に出向かずとも、スマートフォンやタブレットで容易にネットショップの開業、商品の売買、商品購入ページの作成等ができます。

アプリ化で顧客単価アップにつながる

※楽天市場の商品購入の画面

自社のショッピングサイト（ECサイト）を公式アプリ化すると、利便性が改善し、リピーターの獲得が見込めます。アプリ化によってGoogleやSafariなどのWebブラウザよりも通信の負担を軽減できるため、ユーザーにとって快適な操作を実現する他、自社サービスへの再訪も促しやすくなります。このようにユーザビリティの向上を図ると、最終的に顧客単価のアップが期待できます。

楽天市場は、スマホアプリ経由で商品を購入したほうが多くポイントが付くようにしています。そのため、ほとんど楽天市場ユーザーがスマホアプリで購入します。

プッシュ通知で利用率を向上させられる

プッシュ通知ができる点も、アプリ化の大きなメリットの1つです。一般的に、プッシュ通知はユーザーが開封しなくても通知バッジによって内容を読めることや、ワンクリックでページに遷移できる特徴があるため、メルマガよりも負担やユーザーストレスが少なく、開封率が3〜5倍高いといわれています。購入意欲が高いユーザーに、クーポン・割引券の配布やおすすめの商品を通知するなどして接触回数を増やすと、アプリの利用率を向上させ、購買意欲を促進させられます。

インターネットがオフラインでも動作できる

ECサイトでの取引は、インターネット環境が非常に重要です。しかし、ネイティブアプリと呼ばれるデバイスに直接インストールする形式のアプリの場合、オフラインでも使用できることがあります。また、インターネットのデータ使用量や電波環境に左右されない点も、アプリでネット販売を行う利点の1つです。そのため、通信速度制限にかかってしまいがちな月末でも、問題なく取引できます。

実店舗よりも低コストで出店できる

ネット販売アプリは、実店舗と比べ、人件費・店舗代・水道光熱費の負担が軽減できるのも魅力です。サービスによっては初期費用や運用費用がかからないものもあります。そのため、結果的に実店舗よりも低コストで出店・出品できます。

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【用途別】自社や自作の商品を販売できるアプリ比較

ネット販売サービスには、大きく分けて以下の4種類があります。

• フリマアプリ・オークションアプリ
• ハンドメイドアプリ
• 無料のネットショップ
• オンラインマーケットプレイス

ここでは、それぞれのおすすめアプリをご紹介します。ぜひ自社やご自身の用途に適したネット販売アプリを見つけてください。

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1. フリマアプリ・オークションアプリ

フリマアプリやオークションアプリは、主に不要な商品を断捨離をして収益にしたい消費者に支持されている販売方法です。フリマアプリは「フリーマーケット」というコンセプトなので、中古の商品の販売に適しています。一定数のユーザーがいるため、売買しやすい点がメリットです。

以下では、おすすめのフリマアプリ・オークションアプリを紹介します。

メルカリ

画像引用：メルカリ公式サイト

メルカリは、日本で1番利用者数が多いフリマアプリです。MMD研究所の2021年の調査でも「利用したことがあるフリマアプリ」のトップにメルカリが君臨しています。2021年9月には、月間利用者数が2,000万人を記録し、累計出品数は20億品を突破しています。

メルカリでは、登録や出品は無料ですが、取引完了時に販売手数料として商品代金の10％が発生するため注意が必要です。エスクロー決済システム（メルカリが商品代金を仲介し、預かった売上金を出品者・購入者の取引評価完了後に反映させる決済システム）を採用しており、支払いトラブルが起こりにくいメリットがあります。

参考：フリマアプリ「メルカリ」、月間利用者数が 9月単月で2,000万人を突破 | 株式会社メルカリ

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法人・個人業主向けのメルカリShops

メルカリは、法人、個人事業主向けのサービス「メルカリShops」もリリースしています。「メルカリShops」の特徴は以下です。

• 値下げ交渉なしで取引できる
• 1つのショップを複数人で運営できる
• 商品を発送した時点で売上が反映される
• 各種SNSと連携できる
• 運営者情報が開示される
• 売上金が5,000円を超えてから振込申請できる
  
• フォロワーにクーポンを発行できる
  
• 同じ商品・色違い販売ができる
  
• 売上明細をCSV出力できる
  
• トラブル発生時などのサポートがある
  

メルカリShopsの詳細については、下記の記事をご覧ください。

関連記事：メルカリShops完全ガイド｜メルカリとの違い、メリット、注意点

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楽天ラクマ

画像引用：楽天ラクマ（旧フリル）公式サイト

ラクマ（旧フリル）は、楽天グループ株式会社が運営しているフリマアプリです。2012年7月に国内初のフリマアプリとしてリリースされ、2019年には2,000万ダウンロードを突破しています。

アプリの利用料は無料ですが、取引完了時に、売上金から販売手数料6.0%+税が差し引かれるため注意しましょう。楽天会員IDをラクマのユーザーIDにひもづけられ、各楽天サービスと併用できるため、利便性の高さや楽天ポイントがもらえるのも魅力です。

参考：ラクマの手数料は安い？ メルカリやPayPayフリマとの違いについて解説 — ビジネスの始め方【2022年版】 ｜ Shopify 日本

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ヤフオク！（Yahoo!オークション）

画像引用：ヤフオク!公式サイト

ヤフオクは、2019年からYahoo!Japanが提供しているインターネットオークションサービスです。2018年にNielsen（ニールセン）が発表したデータによると、スマートフォンからの各ECサービス アクティブリーチ「オークション／フリマサービス部門」の1位をヤフオクが獲得しています。

ヤフオクアプリではフリマ出品・オークション出品共に無料で、販売手数料はメルカリと同様に10%です。ただし、月額508円（税込）のプレミアム会員であれば、手数料は8.8%に割引されます。ヤフオクでは、市場にあまり出回っていないレアな商品が出品される場合も多いため、ニッチなユーザー層を持つ特徴があります。

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モバオク

画像引用：モバオク!公式サイト

モバオクは、株式会社モバオクが提供するインターネットオークションサービスです。オークションサービスなので、入札の状況によって値段が変化します。入札が多ければ想定以上の金額を得られる可能性がある一方、入札が少なければ安い金額で落札されてしまうリスクもあります。

月額利用料として税込330円（iTunes決済やGoogle Play決済の場合は360円）が発生しますが、販売手数料や売上金の振込（入金）手数料は無料です。出品者にかかる手数料の安さも魅力のため、出品者のお財布にも優しいネット販売アプリであるといえるでしょう。

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2. ハンドメイドアプリ

ハンドメイドアプリとは、文字通り手作りの商品を販売・購入する目的のユーザー向けに展開されているサービスです。ハンドメイドアプリで販売するメリットとしては、ハンドメイド商品を購入希望で購買意欲が高いユーザーが集まりやすい点です。

以下では、主要のハンドメイドアプリをいくつか紹介します。

minne（ミンネ）

画像引用：minne公式サイト

minne（ミンネ）は、GMOペパボ株式会社が提供しているハンドメイドマーケットアプリです。2021年8月末時点で、84万件を超える作家やブランドによる1500万点以上の作品が、出品および展示されています。また、2020年時点で年間流通149.1億円、アプリダウンロード数は1,280万を突破するなど、注目のネット販売アプリです。

月額利用料は無料で、販売手数料として10.56%が発生します。ユーザー層としては、20代から40代までの女性が多い傾向です。minneではライブ配信や初心者向けの本の出版など、様々な情報を積極的に発信しているため、初心者クリエイターでも始めやすいアプリであるといえます。

参照：販売について | minne: Japan's largest handmade shopping website

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Creema（クリーマ）

画像引用：Creema（クリーマ）公式サイト

Creema（クリーマ）は、株式会社クリーマが運営しているハンドメイドマーケットプレイスです。アクセサリーや財布、バッグ、インテリア雑貨、スマホケースなど、多数のハンドメイド・手作り・クラフト作品を取り扱っています。Creemaでは月間100万人のユーザー数を誇っており、台湾や香港など海外でも展開している点が特徴です。

販売手数料は、販売する商品のジャンル、販売先（国内・海外）によっても異なります。基本的に、国内向け販売の販売手数料は売上金額の10%（フードの場合は14%）です。海外向け販売の場合、20%+1回の取引あたり40円が発生します。国内外に向け販売できるため、和柄やアニメのような海外受けする商品の販売にも適しています。

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Iichi（いいち）

画像引用：iichi公式サイト

Iichi（いいち）は、博報堂のグループ会社、iichi株式会社が運営しているマーケットプレイスです。手仕事・クラフト・手工業をはじめ、個人や小規模な作り手によるものづくりを対象に、日本を代表するハンドメイドに特化しています。アクセサリーやインテリア、器、ファッションなど、多種多様な商品が出品されており、2021年時点でのクリエイター数は3万人以上です。

iichiでは、作品の取引成立時に成約手数料が発生します。成約手数料は作品代金の20％（送料除く）と、他のサービスより高めに設定されているのが特徴です。メッセージ機能や告知機能、再出品リクエスト機能があるため、購入者とコミュニケーションが図りやすいメリットがあります。

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3. 無料のネットショップ

無料のネットショップで販売を行うと、デザインや機能性において自由にカスタマイズできるメリットがあります。そのため「自社のネットショップを保有したい」「自由にカスタマイズを行いたい」という場合にはネットショップでの販売がおすすめです。

BASE（ベイス）

画像引用：BASE （ベイス） 公式サイト

BASE（ベイス）は、国内におけるネットショップの開設実績で、5年連続で首位に輝いているネットショップ作成サービスです。2022年6月にはネットショップ開設数が180万ショップを突破しています。初期費用や月額費用は無料ですが、オプション機能を利用する際に費用がかかるほか、販売手数料・事務手数料として売上金額の6.6％に追加で40円が引かれるシステムです。

グロースプランもある

また、2022年4月には、月額サービス利用料5,980円+決済手数料2.9%の「グロースプラン」の提供を開始しており、売上規模が月商17万円以上のショップにはお得なプランです。また、TikTokに広告を掲載できる拡張機能を活用すれば、ネットショップの集客や販売の促進も可能となります。

BASEとは？おすすめの人、メリットや手数料、成功事例を紹介！ | システム幹事 BASEは無料でネットショップが作れるサービスです。費用をかけずにとりあえずショップを立ち上げたい、副業・副収入が目的でネットショップを始める、実店舗を持っておらず...

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STORES（ストアーズ）

画像引用：STORES（ストアーズ）公式サイト

STORES（ストアーズ）は、ストアーズ・ドット・ジェーピー株式会社が運営するネットショップ制作プラットフォームです。ネットショップ開設から、予約システムの導入、POSレジ、お店のキャッシュレス化、店舗アプリの作成まで、幅広く展開しています。

STORESには、月額無料のフリープランと月額2,178円（税込）のスタンダードプランが用意されています。販売手数料はかかりませんが、フリープランでは5%の決済手数料、スタンダードプランでは3.6%の決済手数料がかかります。毎月1万ストアが新規開設されており、最短2分でネットショップを開設できるのが魅力です。

関連記事：STORES（ストアーズ）とは？おすすめの人、メリット、手数料、事例を紹介

BASEとSTORESの比較

関連記事：BASEとSTORESを比較！集客・売上アップに向いている？手数料や機能

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4. オンラインマーケットプレイス

オンラインマーケットプレイスとは、サードパーティーのプラットフォーム上に出品者が集結し、販売者と購入者が自由に出品・購入ができるサービスです。一般的に、「ショップ出店」よりも「商品の出品」にフォーカスしたシステムで、ECモールに企業が出品する形式も、マーケットプレイス型と呼ばれます。

ここでは、近年人気のオンラインマーケットプレイスを3つご紹介します。

BOOTH（ブース）

画像引用：BOOTH公式サイト

イラスト投稿サイトのpixiv（ピクシブ）と連携しているBOOTHは、創作物の総合マーケットプレイスです。匿名出品や倉庫サービスを利用した配送代行も可能で、2013年のサービス開始以来、100万人以上ものユーザーが登録しています。

サービス利用料として5.6%+22円が発生しますが、月額料金と販売手数料は無料です。同人誌や手作りアクセサリー、電子コンテンツのダウンロード販売、アクリルフィギュアなど、売買されている商品は多岐にわたります。

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食べチョク

画像引用：食べチョク公式サイト

食べチョクは、こだわり食材やお花などの販売に特化したオンライン直売所です。2022年5月時点で登録している生産者数は7,200人、ユーザー数は65万人を突破しています。また、流通額は2年で128倍に成長し、認知度・利用率も業界1位を獲得するなど、注目をされているマーケットプレイスの1つです。

食べチョクでは、365日運営のカスタマーサポートや、非常事態時の特別支援、出品説明会や勉強会による直販ノウハウの提供サービス、ヤマト運輸との特別連携など、手厚いサポート体制を整えています。

参照：食べチョク、シリーズCで約13億円の資金調達を実施。地銀系ベンチャーキャピタル6社などと地域連携を強化し、生産者の販路拡大をサポート。｜(株)ビビッドガーデン／食べチョクのプレスリリース

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ポケットマルシェ（ポケマル）

画像引用：ポケットマルシェ公式サイト

ポケットマルシェは、スマホ1つで新鮮な旬の消費者と生産者（全国の農家さんや漁師さんなど）をつなぐオンラインマルシェです。2016年9月にサービスを開始し、2022年9月時点で6,000人以上もの生産者が登録しています。野菜や肉・魚・果物など、約16,000品の食材の中から食べたいものが探せるのが魅力です。

ポケットマルシェでは20%の販売手数料が発生します（2022年2月に15%→20%に改定）。また、ポケットマルシェには独自の審査基準が定められており、審査に通った個人または法人の生産者・団体のみ、出品者として登録できます。

参照：群馬県、農業生産者の販路開拓で産直サイトと連携｜日本経済新聞

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自社に合ったネット販売アプリを選ぶポイント

用途や目的によって数多くの種類があるアプリですが、その豊富さから「自社に合うネット販売アプリがわからない」という担当者様もいらっしゃるかもしれません。
そこで本章では、本導入前にチェックしておきたい、アプリを選ぶポイントをご紹介します。

運用費（コスト）で選ぶ

前述の通り、ネット販売アプリでは月額や初期費用がかからない場合があります。一方で、月額や初期費用が無料でも、手数料が高いというケースも見られます。そのため、売上にかかる決済手数料や販売手数料もきちんと加味して試算した上で、トータルコストを比較・検討しましょう。

操作性と利便性で選ぶ

スマホ1つで出店ができるネット販売アプリですが、実店舗と同様に配送や顧客管理、在庫管理などの作業は避けられません。そのため、画面のUI（ユーザーインターフェース）や操作性、利便性をきちんと確認し、なるべく自社の手間や負担がかからないアプリを選ぶことをおすすめします。
例えば自社でカスタマーサポート体制があっても倉庫や配送リソースを抱えていない場合は、そうした個別ニーズに合わせてオプションを検討してもよいでしょう。

拡張アプリ機能の充実度で選ぶ

拡張アプリの充実度次第で、自社の作業コストや顧客の離脱率は変わってきます。そのため、レジ会計への進みやすさや、POSレジなど、自社に必要な拡張アプリ機能が搭載されているかどうかを確認しておきましょう。

集客力で選ぶ

ネット販売アプリをはじめたからといって、すぐに購入客が来てくれるとは限りません。そのため、アプリにSEO対策やSNS共有などの集客機能があるかを確認するのも必須です。また、LINEやTwitter、Instagramなど、連携可能なSNSについても確認しましょう。

サポート体制で選ぶ

ネットショップを開業する際には、サイトの構築や設定、カスタマイズなど様々な作業が必要になります。困った時に相談できるサポート体制の有無、サポート内容、連絡方法（チャットや電話、Eメールなど）、レスポンスの速さも重要なポイントです。

デザインのカスタマイズ性で選ぶ

ネット販売アプリで出店をする上で、他店と差別化を図るのは必要不可欠です。ターゲットに合ったデザインを作れるかどうかは、売上にも影響を与えます。そのため、自社に合ったデザインテンプレートの有無や、自社のニーズと一致するカスタマイズの可否などを事前に確認するのをおすすめします。

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既存のアプリではなくECアプリを開発する手段も！

商品を販売するにあたって、既存のアプリを利用するのではなく、自社でECアプリを開発するというのも1つの手です。ECサイトをアプリ化すると、「ネット販売アプリで商品を出品するメリット」の章で述べた通り、利用率やユーザビリティの向上、購買意欲の促進など、様々なメリットが得られます。

ECアプリは、大きく3種類に分けられます。

• Webアプリ
• ネイティブアプリ
• ハイブリッドアプリ

Webアプリ

スマホやタブレットにインストールせずに、Google ChromeやSafariなどのWebブラウザ上でアクセスするアプリです。YouTube、Skype、Gmailなどが該当します。

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ネイティブアプリ

一般的に「アプリ」と呼ばれるものがネイティブアプリです。スマホやタブレットなどのデバイスにインストールし、オフラインでも一部の機能が利用できます。ただし、審査に合格した上で、App StoreやGoogle Playに設置する必要があります。

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ハイブリッドアプリ

Webアプリとネイティブアプリのそれぞれの特徴をかねそろえているアプリです。通常はデバイスにインストールして利用しますが、一部のページはインターネット上でアクセスしてWebアプリとして利用できます。

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ECアプリの開発費用の目安

ECアプリの費用はスマホアプリ（ネイティブアプリ）のほうが高額になります。スマートフォンならではの機能を実装できるからです。

人件費：エンジニアやプログラマーなどアプリを開発する人員や工数にかかる費用
諸経費：開発に関わる費用（アプリを動かすサーバなどの設備費、ソフトのライセンス料など）

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ECアプリ開発を成功させる2つのポイント

ECアプリ開発を成功させるには、いくつかのコツがあります。ここでは、ECアプリ開発を成功させるための2つのポイントを解説します。

ユーザーが使いやすいアプリを開発する

アプリが重たいとユーザーはすぐにアンイストールをしてしまいます。そのため、軽くて使いやすいアプリ開発が必要です。また、ユーザーに継続的に利用してもらうために、自社商品との親和性が高いゲームやお役立ちコンテンツを配信するなど、ユーザーの利用率を高める施策を検討しましょう。

アプリをダウンロードさせる導線を確保する

アプリは、開発しただけでは終わりません。アプリのダウンロード数を増やすためにも、アプリをダウンロードさせる導線（CTAなど）の確保は必須です。例えば、集客力の高い自社サイトやメルマガなどを用いて、アプリのダウンロードを訴求する必要があります。また、スマホの自社サイトにポップアップ画面を表示させる方法も効果的です。

注意！開業の許可を取得しなければならない

商品によって販売に許可が必要なジャンルがあります。許可を取らないで販売すると、法律違反になり懲役または罰金が課せられる恐れがあるのです。例えば、以下のような許可が必要です。

・中古品（警察署）：古物商許可証
・食品（保健所）：食品衛生責任者免許、食品衛生法に基づく営業許可
・酒類（税務署）：一般酒類小売業、通信販売酒類小売業免許

医薬品や化粧品などの薬機法のように、広告表示に法的規制がされているものもあります。販売商品が決まったら、必ず開業の許可の有無を確認しましょう。古物商許可証の申請は、営業所の所在地を管轄する警察署に行って手続きを進められます。詳細は下記記事をご参照ください。
関連記事：はじめてのネットショップ開業手続き～届け出から許可申請まで～

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ネット販売アプリまとめ

ネット販売アプリは大きく分けて4種類に分類できます。ネット販売アプリを活用するして得られるメリットは様々です。UIデザインや機能などの自由度の高さを重視するなら、自社ECアプリの開発を依頼することもおすすめです。ぜひ本記事を参考に、自社に合ったアプリを選んでネット販売の促進に役立ててください。

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