ビデオ通話アプリのおすすめ5選・選び方・開発方法など徹底解説【2024年最新版】

ビデオ通話アプリは、新型コロナウイルス感染症の影響に後押しされ「顧客とのコミュニケーションを通じてビジネスを活性化させたい」という思いのある企業・店舗から注目されています。そんな中、ビデオ通話アプリの導入を検討しているあなたは、以下のような疑問を抱えていないでしょうか？

・どのビデオ通話アプリ開発を導入すべき？
・ビデオ通話アプリはどう選べば良い？
・おすすめのビデオ通話アプリはどれ？

そこで本記事では、おすすめのビデオ通話やビデオ通話アプリの選び方について解説します。ビデオ通話アプリの導入を検討している場合は、ぜひご一読ください。

※なお、自社に適したビデオ通話アプリを内製するのもひとつの手です。内製が難しい、優秀なアプリ開発会社に通話アプリ開発を依頼したいという方は、システム幹事にご相談ください。専任のアドバイザーが最適な開発会社を無料でご紹介します。

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アプリ開発に役立つ記事もご覧ください ビデオ通話アプリにおすすめ！アプリ開発かんたんマニュアル

自社に適したビデオ通話アプリの選び方

自社に適したビデオ通話アプリは、以下の基準で比較し選ぶのがおすすめです。

1. ビデオ通話アプリの始めやすさ
2. ビデオ通話アプリの機能
3. ビデオ通話アプリの使いやすさ

1.ビデオ通話アプリの始めやすさ

ビデオ通話アプリの始めやすさをチェックしましょう。インストールすることですぐに始められるアプリや、メールアドレス登録でのアカウント作成が必要なアプリなど、さまざまなものがあります。

アカウント作成が必要なアプリは、大人数での利用時には手間がかかります。大人数で利用するならZoomやGoogle Meetのように、ホストがアカウントを持っていれば誰でも使えるビデオ通話アプリにすると良いでしょう。

大人数利用に限らず、ビデオ通話アプリに関する手続きを省略したいなら、アカウント登録不要のように始めやすいアプリを選ぶのがおすすめです。

2.ビデオ通話アプリの機能

ビデオ通話アプリに搭載されている機能も、選ぶ上で重要なポイントです。どのような機能があるかによって、プライバシーを保護したり情報共有がしやすくなったりと、業務への好影響につながるためです。

バーチャル背景のように通話中の背景を変更できる機能があれば、自身のプライベートな環境を隠せます。プライベート空間が見えることに気をそらさずに良くなり、仕事に集中できる効果が期待できます。画面共有機能があれば、共同での編集作業も可能となり、業務効率を高めることが可能です。

また、ビデオ通話アプリによって無料で使える機能にも差があります。ビデオ通話アプリの無料機能についても、選ぶ際に比較することを推奨します。

3.ビデオ通話アプリの使いやすさ

ビデオ通話アプリの使いやすさも、選ぶ上で重要なポイントです。どんなに業務に役立つビデオ通話アプリでも、使いにくいようでは不便に感じるでしょう。

ビデオ通話アプリの使いやすさは、以下のような要素で決まります。

• 音質の良さ
• 通話時間無制限
• 参加人数が多い
• データ通信の軽さ

上記のような使いやすさがなければ、利用に制限が多くビデオ通話アプリの利点を活かしにくくなります。

ビデオ通話アプリには無料プランがあるものが多いため、まずは気になるアプリを無料で試してみるのがおすすめです。

【無料あり】おすすめのビデオ通話アプリ5選

（見出し名変更）

ここからは、ビジネス利用におすすめのビデオ通話アプリを5つ紹介します。

1. Zoom
2. Google Meet
3. Microsoft Teams
4. Slack
5. Messenger

無料プランもあるため、気になるアプリはぜひ試してみてください。

1.Zoom

画像引用：Zoom

Zoomは、ミーティングやオンラインセミナーのために開発されたビデオ通話アプリ。
画面共有機能があるため、PowerPointの資料を見せながら説明することも可能。パソコンの利用操作を画面共有しつつ教えることもできます。また、YouTubeなどの動画を一緒に観ながら通話もできます。

相手がZoomのアカウントを持っていなくても、主催者側がビデオ通話URLを発行してそれをアカウントがない相手に送れば、相手はどのURLをクリックすれば通話できるのです。画面録画もできるので、通話内容を動画によって保存できます。ただし、3人以上は40分が限度となります。

オンラインセミナーやオンラインミーティングにおすすめです。

2.GoogleMeet

画像引用：GoogleMeet

Googleのアカウントを持っていれば、誰でも利用可能。chromeのメニューから「Meet」をクリックして、「新しい会議を作成」を押せば、会議を開始できます。「URLをコピー」すれば、他の人にURLを送って、そのユーザーがURLをクリックすれば会議に入れるのです。また、Googleカレンダーから、GoogleMeetにも入れます。

Zoomと同じく画面共有ができますが、GoogleMeetはホワイドボード機能があります。これにより、会議の内容をホワイドボードにメモでき、画像や資料、付箋などもホワイドボードに貼り付けられるので、会議をより円滑に進められます。通話時間も無制限です。

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3.Microsoft Teams

画像引用：Microsoft Teams

Microsoft Teamsは、マイクロソフトが開発し提供しているツールです。チーム内でのチャット機能に加え、グループ会議に適したビデオ通話機能も搭載されています。

ビデオ通話の利用は、予め会議として予約しておく方法と、携帯電話のように直接相手へ即時的に通話する方法のいずれかで行えます。直接連絡する方法では、1対1での通話とチーム内での通話に分けることも可能です。

ビデオ会議の最大参加人数は1,000人で、大人数での会議はほぼ問題なく対応できます。無料でもグループ通話を最長60分、1対1での通話を最長30時間使えます。

4.Slack

画像引用：Slack

Slackは、アメリカのスラックテクノロジー社が2013年から開発・提供しているチャットサービスです。オンラインゲームの開発に使われた社内ツールが原型で、日本でも多くの企業が業務上のやり取りで活用しています。

テキストでのチャット利用がメインですが、ビデオ通話機能も搭載されています。チーム内で音声や動画での連絡や画面共有が必要となった際は、ビデオ通話機能で対応可能です。

ただ、ビデオ通話は無料では1対1のみで、有料でも最大15人までの対応です。テキストでのやり取りだけでなくビデオ会議も頻繁に行うなら、前述のMicrosoft Teamsをおすすめします。

5.Messenger

画像引用：Messenger

Messengerは、アメリカのMetaが開発・提供しているメッセージアプリです。facebookユーザー同士がリアルタイムでメッセージのやり取りを行えます。

Messengerにもビデオ通話機能があり、無料で最大50人と通話できます。インターネット回線を利用するため、電話代は一切かかりません。

ビデオ通話の際主催者側にはfacebookへのユーザー登録が必要ですが、参加者はリンクを共有してもらうだけで利用できます。

ただ、どちらかというとプライベートで使用するアプリのため、取引先とのやり取りで使おうとするとカジュアルすぎる印象を持たれるかもしれません。

ビジネスで利用するなら、自社間でのやり取りに留めるのがおすすめです。

ビデオ通話アプリを自社開発するのも有効！3つの理由を解説

ここまでおすすめのビデオ通話アプリを紹介してきましたが、自社に適したビデオ通話アプリを開発して利用するのも有効です。

ビデオ通話アプリの自社開発は、以下3つの理由からおすすめです。

1. WebRTCの登場・普及
2. 通信速度の速いビデオ通話アプリを使える
3. 新しいアプリケーションや機器が不要

詳しくは後述しますが「WebRTC」という技術を使うことを前提として解説します。

WebRTCの登場・普及

WebRTC（Web Real Time Communications）とは、Webブラウザを利用してビデオ・音声・データなどを端末同士でリアルタイムにやり取りできる通信規格のことです。ビデオ通話アプリの開発は簡単なものではありませんでしたが「WebRTC」の登場・普及によって、開発へのハードルは下がりました。

WebRTCは主要なブラウザが対応しているため、ビデオ会議システムのような特別な機器を必要としないのが特徴です。開発・導入へのハードルが下がれば、多くの企業・店舗がビデオ通話アプリに注目するのは当然でしょう。

WebRTCの基本的な仕組みは、利用する端末同士で双方向コミュニケーションする「P2P（Peer to Peer）通信」であること。SkypeやLINE通話などに採用されている通信方式ですが、データのやり取りにサーバを介さないことがポイントです。ただし、WebRTCを利用する場合は、環境に応じて「シグナリングサーバ」「STUNサーバ」「TURNサーバ」が必要です。

シグナリングサーバ

P2P通信の開始前に、IPアドレスやビデオコーデックなどの必要な情報を交換するためのサーバ。
※ビデオコーデック：動画データを圧縮符号化したり、圧縮符号を展開して元の動画データに戻すソフトウェア

STUNサーバ

社内ネットワークにNAT（IPアドレスを変換する技術）が設置されている場合に、グローバルIP / ポート番号を取得するためのサーバ。
※ポート番号：クライアントが通信するサーバーに、サーバー上のどのプログラムと通信するかを特定するための番号（IPアドレスが家の住所と例えるなら、ポート番号は部屋の番号）

TURNサーバ

企業同士の通信でP2Pが利用できない場合に、WebRTCのデータ中継の役割を果たすサーバ。

上記画像引用：SHARP

WebRTCの基本はP2P通信ですが、端末同士での通信となるためビデオ・音声のデコードやエンコードなどの処理負荷はすべて端末にかかります。1対1であればそれほど問題にはなりませんが、3名以上のオンライン会議などには適していません。

こうした大人数が参加するオンライン会議やストリーミング配信などの場合は「SFUサーバ」を設置して映像や音声の処理をサーバ側に任せることになります。この場合の通信規格を「WebRTC SFU」と呼びます。

画像引用： SkyWay

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通信速度の速いビデオ通話アプリを使える

WebRTCを使用することで、通信速度の速いビデオ通話アプリを開発できます。WebRTCはデータを直接送受信可能で、相手のデータ受け取り処理を短縮できるためです。

通常であれば、データの送受信はサーバーを介して行われます。しかしWebRTCはサーバーを介さずデータを送受信できるため、通信速度が格段に速いのです。

通信速度が速ければ、音声や画像が乱れてしまうことも少なくなります。遅延の少ないビデオ通話アプリを使いたいなら、自社開発するのも有効です。

新しいアプリケーションや機器が不要

自社開発したビデオ通話アプリなら、新しいアプリケーションや機器の用意は不要です。WebRTCは専用アプリやプラグインなどを使うことなく、ブラウザで完結する技術のためです。

WebRTCは、SafariやGoogle Chromeなどの主要ブラウザに対応しています。PCやスマホ、タブレットがあれば、新しく機器を用意しなくとも利用可能です。

また、WebRTCはブラウザで完結する技術のため、アプリケーションのインストールも不要です。導入の手間が少ないほか、導入コストの削減にもつなげられます。

ビデオ通話アプリ開発が注目されている理由

なぜビデオ通話アプリ開発が多くの企業・店舗から注目されているのか？おさらいの意味を含めて解説していきましょう。

デジタルマーケティングへの移行が急務

人々の価値観・嗜好・ライフスタイルが多様化する現代では、情報を入手する手段が顧客自ら情報を入手できるインターネットへと急速に移行しています。BtoB、BtoCを問わず、デジタルマーケティングへの移行が急務となっているのはこのためです。ほとんどの企業が、コンテンツマーケティングやオムニチャネル化などに取り組んでいるのが現状です。

こうしたデジタルマーケティングで課題になりがちなのが、顧客との接点となるタッチポイントの種類。少しでも顧客との接点を増やしたい企業・店舗にとって、気軽にフェイストゥフェイスで顧客と触れ合えるビデオ通話アプリは、魅力的なものに感じられるのです。将来的には、AIと連携したビデオ通話アプリも開発される見込みもあります。

ビデオ通話の抵抗感がなくなった

オンライン会議、オンラインイベント、リモート飲み会など、ビデオ通話の機会が仕事・プライベートを問わず増えたことによって、ビデオ通話に対する人々の抵抗感はなくなりつつあります。

ソーシャルディスタンスが意識されるニューノーマル時代では、オンラインでのコミュニケーションに抵抗感を持たない人々がよりビデオ通話を活用することも容易に考えられます。当然、企業・店舗のビジネスモデルやマーケティング手法にも、ビデオ通話の活用は必須の状況になりつつあるとも言えるでしょう。

ビデオ通話アプリのビジネス応用例には、下記を初めとするものがあります。

・カスタマーサポート
・スクールのオンライン講座
・企業研修・セミナー
・オンライン接客・相談受付
・社内コミュニケーションツール
・オンライン会議
・遠隔診療

遠隔診察とは、PC・スマホ・タブレットにてビデオ通話での診察のことです。患者は通院せずに診察を受けられるメリットがあります。

WebRTCを活用したビデオ通話アプリの開発方法

それでは、WebRTCを活用したビデオ通話アプリの開発はどのように進めていけばいいのか。開発手順を簡単に解説しておきましょう。

アプリケーション開発についてより詳しく知りたい方は、下記記事もご参照ください。
関連記事：アプリケーション開発の流れ｜アプリの種類・仕組み、開発に必要なものも一挙解説

ビデオ通話アプリの要件定義・設計

要件定義とは、「アプリでどのようなことができればいいか」をアプリで「どのように実現していくか」技術的な観点から必要なことを定義することです。

WebRTCはクロスプラットフォーム / マルチデバイスでの活用が可能なため、Webアプリとして提供するのか、モバイル / デスクトップアプリとして提供するのかを検討する必要があります。提供したいビデオ通話アプリはP2Pで充分なのか、SFUの仕組みが必要なのか、要件に応じてサーバの構成が変わることにも注意が必要です。仕様や要件が固まったら、フロントエンド（アプリのインターフェース）のデザインを含めた設計を進めていきます。

ビデオ通話アプリのフロントエンド開発

ビデオ通話アプリのフロントエンド開発には、一般的なアプリ開発と大きく異なるところはありません。Webアプリならコードエディターとして「Visual Studio Code」、フレームワーク / ライブラリとして「React」「Flutter」などを活用し、開発を進めていく場合が多いようです。

アプリ開発についてより詳しく知りたい方は、以下の記事も参考にしてください。
関連記事：ネイティブアプリ開発のメリット！将来性・開発に必要な言語・環境も解説

外注する場合、発注者がプログラミング言語の詳細まで知っておく必要はありません。ただし、多少の知識があれば開発会社とより専門的なコミュニケーションが取りやすくなるため、下記記事も参考にしてください。
関連記事：アプリ開発は目的別に最適な言語を選ぼう！全17種の特徴解説

WebRTCの要件を満たすサーバの構築

P2Pで済ませるのか、SFUが必要なのか。要件に応じて提供するビデオ通話アプリに必要なサーバを構築していきます。TwitterのSpacesにも利用されている、WebRTCサーバ構築向けオープンソース「Janus WebRTC Server」などが活用できます。

注意点！サーバ構築が簡単ではない

2011年、Googleによってオープンソース化されたWebRTCは、2020年のWebブラウザ対応によって急速に注目の高まった技術です。つまり、すでに技術的なノウハウが蓄積されているWebアプリなどと比較した場合、ビデオ通話アプリのバックエンドを開発できるエンジニアが少なく、サーバ構築が簡単ではないのです。

上述した「Janus」などのオープンソースWebRTCサーバを利用する方法もあります。しかし、シグナリングサーバ、SFUサーバなどの構築は、従来のバックエンド開発とは異なるものであるのも事実。日本語の情報もそれほど多くありません。そのため、自社開発するなら、経験豊富なエンジニアを採用する必要があります。

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ビデオ通話アプリ開発の内製が困難なら「クラウドAPI」がおすすめ

端末のカメラ・マイク・スピーカーなどを制御する各種APIが標準化されているWebRTCですが、利用するユーザーの端末 / OS / ブラウザによっては、ビデオ通話アプリが思いもよらない挙動を示すことがあります。すべての組み合わせをテスト / チェックするわけにもいかないため、動作確認の取れている環境を提示する必要があるかもしれません。

WeRTC技術の進化、OSやWebブラウザのバージョンアップで解決できる可能性はあります。しかし現時点では、ビデオ通話アプリ開発のノウハウを持つエンジニアを確保するのが最優先事項となるでしょう。それでも「ノウハウを持つエンジニアの確保が難しい」「サーバの自社構築が困難」なのであれば、WebRTC機能をクラウド経由で提供するAPIサービス（クラウドAPI）を活用して、ビデオ通話アプリ開発する方法があります。

マネージドサービスを利用できる手軽さ・安定性

クラウドAPIとは、ビデオ通話・音声通話・ファイル共有などのWebRTC機能を、API経由で利用できるようにしたサービスのこと。自社アプリとAPI連携するだけでビデオ通話アプリを実現でき、「シグナリングサーバ」「STUNサーバ」「TURNサーバ」「SFUサーバ」を構築する必要もありません。

WebRTC機能の提供に特化したマネージドサービスのため、安定性の高いバックエンド環境を手軽に利用できるメリットが得られます。もちろん、サーバの保守・メンテナンスも必要ありません。

各種SDK（ソフトウェア開発キット）を利用できる

多くのクラウドAPIサービスは、JavaScript / iOS / Android向けの各種SDK（ソフトウェア開発キット）を用意しており、どのようなビデオ通話アプリでもサービスを利用可能です。

SDKを利用すると、フロントエンド開発に集中すればいいこともメリットのひとつ。サーバ構築の必要がないため、開発コストの削減も期待でき、クロスプラットフォームでのビデオ通話アプリ開発も容易になるでしょう。ただし、SDKによってはアプリの動作を重くさせる可能性があることもあるので注意しましょう。

無料枠が用意されているサービスもある

クラウドAPIサービスの多くは、接続数に応じた従量課金制を採用しているため、利用状況に合わせてランニングコストを最適化できるメリットも得られます。無料枠が用意されているサービスもあり、ビデオ通話アプリの目的・用途によっては、無料で使い続けることも可能です。

おすすめのクラウドAPIサービス4選！

クラウドAPIサービスを活用して、簡単にビデオ通話アプリを開発したい！という方に向け、以下からおすすめのクラウドAPIサービスを厳選して紹介していきます。

1.Twilio

画像引用：Twilio

「Twilio（トゥイリオ）」は、サンフランシスコに本社を構えるTwilio社が開発・提供するクラウドAPIサービスです。全世界の16万社以上から利用されており、日本ではKDDIウェブコミュニケーションズが窓口になっているため、安心して利用できるのもポイントです。

WebRTCを基盤にした「Programmable Video」サービスは、用途に合わせた4つのプランを用意。最大50人までのビデオ会議に対応するほか、音声録音、ビデオ録画にも対応可能。JavaScript / iOS / AndroidのSDKが用意され、SMSやチャットに対応するAPIサービスも利用できます。

2.agora

画像引用：agora

「agora」は、シリコンバレーで起業された「agora.io」が開発・提供するクラウドAPIサービスです。WebRTCと互換性のある独自技術「SD-RTN（仮想広域ネットワーク）」による、滑らかな動画リアルタイム配信を可能にしていることが特徴。日本ではビデオ会議で知られるブイキューブ社が総代理店を務めています。

音声通話、ビデオ通話、ライブ配信、リアルタイムメッセージなどのAPIが用意され、JavaScript / iOS / Android / Windows / macOS / React / Unityなど、フレームワークやIDEにSDKを組み込むことも可能です。リアルタイムでの動画配信に向いています。

3.SkyWay

画像引用：SkyWay

「SkyWay」は、NTTコミュニケーションズが開発・提供する、国産クラウドAPIサービスです。月の接続回数50万回、サーバ通信量500GBまで無料で利用できる「Community Edition」が用意されているのがポイント。無料プランでも商用利用可能です。

無償版でもビデオ・音声通話、画面共有、データ通信などの基本機能を網羅。有償版の「Enterprise Edition」なら音声録音、利用量を取得できる管理APIなどが利用できるほか、国産サービスならではの手厚いサポートも得られます。

4.VONAGE

画像引用：VONAGE

「VONAGE」は、ニュージャージーに本社を構えるVONAGE社が開発・提供するクラウドAPIサービスです。Uber、Airbnb、Spotifyなどの大手企業にも採用されており、2018年に日本法人「VONAGE JAPAN」も設立され、市場での存在感が高まっています。

ビデオ通話アプリ開発に適した「コミュニケーションAPI」が用意されており、目的に応じて「Voice」「Video」「SMS」を選択可能。ビジネスフォン向けのユニファイドコミュニケーション、CRMを統合できるコンタクトセンターなどのサービスも提供しています。

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通話アプリ開発まとめ

本記事では、通話アプリ開発のキーとなるWebRTCの概要・仕組みから、WebRTCを活用したアプリ開発方法、クラウドAPIを活用した開発方法まで、知っておきたいビデオ通話アプリ開発の基本を解説するとともに、おすすめのクラウドAPIサービスも紹介してきました。

WebRTC技術の進化により、ビデオ通話アプリ開発は非常に身近なものとなりました。しかし、自社に開発チームを持たない企業であれば、外部のアプリ開発会社に依頼したいこともあるはず。そんなときは、WebRTCの特殊性を理解したうえで、経験豊富な適切なアプリ開発会社を選定することが重要です。

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