システム開発の成功事例｜失敗しないシステム開発の手順まで徹底解説【2024年4月最新版】

DX推進が叫ばれる中、システム開発で販路拡大や業務効率化する企業の動きが加速しています。新型コロナウイルスが感染拡大する中でも黒字化経営できた企業は、システム開発に積極的な姿勢を示していました。
この記事をご覧になられている方も、システム開発を行って販路拡大や業務効率化を考えているのではないでしょうか？

・どのようなシステム開発で業務効率化ができるの？
・システム開発のトレンドってあるの？
・自社でシステム開発をする場合の手順はどうすればいいの？

今回はシステム開発の成功事例から開発手順までわかりやすく解説します。ぜひ、システム開発を検討している方は参考にしてみてください。

※現在、システム開発の依頼先を探している方はシステム幹事にご相談ください。予算や目的から最適な開発会社を選定させていただきます。相談料などは一切かかりません。

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システム開発に役立つ記事もご覧ください システム開発とは？工程・流れをプロが解説！発注者が知っておくべきポイント

システム開発で成功した企業事例

まずは、システム開発の成功事例を6つご紹介します。業務効率化や新サービスのリリースなど成功事例は多岐に渡ります。
各社とも独自の強みを活かしたシステム開発に成功しているため、アイデアの参考になるはずです。どのようにシステム開発をしていくべきかの参考モデルにしてみてください。

1.ライオン株式会社

画像引用：ライオン株式会社公式ホームページ

・主な内容：研究開発にAI×ディープランニングを採用
・システム開発の成果：研究開発の期間の50％短縮に成功

ライオン株式会社は、2021年度にデジタル推進部を発足。歯磨きなどの「生活習慣を科学する」を目標に、研究開発本部でデータサイエンティストを採用しました。

同社はオーラルケアが主力製品となっており、さまざまなフレーバーの歯磨き粉が開発されています。従来は北米にフレーバーの買い付けに行き、フレーバリスト（香料を調整して新しい香りを作る専門家）が500種類以上に渡る材料を調合していました。フレーバリストは専門知識が求められて、人材育成に10年かかるため、AI(人工知能)に学ばせられないかと閃いたのです。

AIに(1)500種類以上のフレーバーの特徴を数値化させたもの(2)過去に調合したもの(3)調合のための思考や判断を学ばせることにより、新製品開発の時間を約50％短縮することに成功しました。

2.エムスリー株式会社

画像引用：エムスリー株式会社公式ホームページ

・主な内容：疾患啓発システムを開発
・システム開発の成果：遺伝性血管性浮腫の早期発見を実現

エムスリー株式会社は、疾患啓発システムを開発してデジタルマーケティングに成功しています。このシステムを活用すれば、ユーザーはチェックシートに記入するだけで気づきにくい疾患に気づくことができ、不安なことは医師へダイレクトに相談できます。このような仕組みを実現し、医療機関の集患支援を促進して成功を収めているIT企業です。

エムスリーは医療メディアを運営しており、インターネットを通じた医療情報の提供をしています。また、医師向けのMR業務などを行うなど成長が目まぐるしいIT企業です。医療界のヤフーとして存在感を放つ同社は、売上が急成長していることで大きな注目を浴びています。このようにIT企業が医療業界に参入してきており、ITを活用した取り組みは避けて通れなくなってきました。

3.日清食品ホールディングス

画像引用：日清食品株式会社公式ホームページ

・主な内容：社内システムを開発
・システム開発の成果：ワークフロー承認期間を20日から4日に短縮

日清食品はITツールに触れる機会が少ない部門が多くて、デジタル化が浸透しにくいという課題を抱えていました。この課題を解決するために、経営陣がDXに関与して働き方改革を実施。

同社は毎月300件に及ぶ決裁書を紙で処理しており、稟議を回して承認を得るために20営業日かかっていました。この問題を書類の電子化とワークフローシステムを導入して効率化。

総務部や経理部をはじめ、製品開発部門などで書類の電子化を行い、決裁をワークフローシステムで行うことで決裁業務を20営業日から約4営業日に短縮することができました。

また、紙のコスト削減に成功するなど、労力とコストの両方へのアプローチに成功しました。

4.大成建設株式会社

画像引用：大成建設株式会社公式ホームページ

・主な内容：現場管理システムを開発
・システム開発の成果：地下階や高層階の映像記録・工程管理に成功

大成建設株式会社は、建設現場の品質と安全確認が行える現場管理システムを開発しました。

四足歩行ロボットに監視システムを組み込み、人間の代わりに現場巡回をさせています。ロボットには、遠隔操作・映像・双方向音声通話などの機能を搭載。また、メッシュWi-Fi（速度低下を防止するために無線LANを張り巡らせること）や位置情報システムも搭載しています。

自社開発プラットフォームと連携させることにより、インターネット回線を使用できるようにしました。このような仕組みにより、従来は携帯電話回線が届かないことにより不可能だった、地下階や高層階の巡回も可能にしたのです。このロボットは、危険エリアの立入調査などにも応用される予定です。

5.三井不動産株式会社

画像引用：三井不動産株式会社公式ホームページ

・主な内容：新決済会計システムを開発
・システム開発の成果：受発注・会計業務の35％削減に成功

三井不動産株式会社では、働き方改革に伴って決済会計システムを刷新しました。

各部門で独立していた決済システムと会計システムを統合し、従来の部門別に異なっていた入力業務に全社共通のルールを設けました。各部門間の情報を集約・連携することにより多重入力を防止。

また、押印レスやペーパーレスを実現したり、モバイル上でも業務確認を行ったりなどフルクラウド化することにより、受発注・会計業務の負担を約35％削減することに成功しました。

6.田中農業

画像引用：田中農業の公式ホームページ

・主な内容：肥料散布・全地球測位システムを開発
・システム開発の成果：業務効率化と収穫量の増加に成功

鳥取県にある田中農業は、スマート農業（ロボット技術や情報通信技術を活用して省力化・農作物の品質向上に努めている農業）に取り組んでいます。
同社のスマート農業は、ドローンを使用した肥料散布とGPSを利用したアシスト機能付きの田植え機、土壌の衛生画像解析が主力となっています。これらのシステムを活用することで、農作業の負担軽減や適切な追肥ができるようになりました。

システムを活用した業務効率化により、完全週休2日を実現。また、時短により業務効率化だけではなく、農作物の収穫量の増加など多方面から効果が得られています。田中農業のようにスマート農業の実証実験をする農業が増えており、スマート農業は大きな注目を浴びています。

7.トヨタ自動車株式会社

画像引用：トヨタ自動車株式会社

・主な内容：データ駆動型カイゼン・システムのスリム化
・システム開発の成果：598個の検討課題の発見、約45％のシステムのスリム化

株式会社トヨタシステムズが担当した、関連会社であるトヨタ自動車株式会社での事例をご紹介します。

従来のスリム化手法は、「使わない不要な機能を廃止削除する」「重複している機能は統合する」などのアプローチが一般的でしたが、トヨタシステムズが提案した「データ駆動型カイゼン」は、お客様のシステム作業証跡のデータを活用してスリム化を行う新しい手法です。

このアプローチで、お客様のシステム作業証跡から598個の検討課題を発見し、約45%のシステムスリム化に成功しました。具体的に一例として、作業証跡からあまり使用されていない機能を特定し、その代替機能の提案も行うことができます。

この手法を利用することで、現行システムから新システムへの移行時に維持費用を抑えることができ、また変化に対応しやすいというメリットが得ながら、よりスリムな状態でシステム移行が実現可能となりました。

トヨタシステムズの「データ駆動型カイゼン」手法は、効果的なシステムスリム化に向けた新しいアプローチとして、トヨタ自動車株式会社の事例において成功を収めています。

※システム作業証跡・・・どのシステムがどのくらい使われているかの記録や履歴等のこと

8.株式会社NTTドコモ

画像引用：株式会社NTTドコモ

・主な内容：調査ノウハウやナレッジをServiceNowに集約・蓄積
・システム開発の成果：オペレーターやエンジニアの業務効率化をサポート

富士通株式会社が担当した株式会社NTTドコモのシステム開発事例をご紹介いたします。

同社は、5GやIoTの普及によりオペレーターやエンジニアへの問い合わせが質・量ともに大きく変化しており、ネットワークやサービスごとに管理するシステムは散在しているため、状況把握や分析にも時間がかかっていました。

これらの課題に対し、富士通の「ServiceNow」というサービスを導入することで、状況の改善を図りました。具体的には、調査ノウハウやナレッジを「ServiceNow」に集約・蓄積することで、オペレーターやエンジニアの業務効率化をサポート。さらに、分散しているネットワーク装置については、装置の情報をお客様に紐付けることで、情報を集約し可視化する仕組みを導入しました。

その結果、コンタクトセンターのオペレーターだけでなく、法人担当の営業やエンジニア、ネットワーク監視部門といった関係者間での情報連携がスムーズになり、業務の効率が向上しました。「ServiceNow」の導入により、状況把握や問題解決が迅速化され、よりスムーズなサービス提供と効率的な業務運用が実現することができました。

9.日本航空株式会社

画像引用：日本航空株式会社

・主な内容：JALスタッフによるアプリ開発
・システム開発の成果：拾得物に関する問い合わせの回答が半日から1時間に短縮

日本航空株式会社のシステム開発事例についてご紹介いたします。

同社では、現場の要望や要件を受けて、グループ会社のJALインフォテックにシステム開発の依頼を行っていましたが、コロナ禍により新規開発が一時的に延期される状況が生じました。このようなことも重なり、現場スタッフは専門知識を持たなくてもシステムを自ら作成できる方法を模索し、ノーコードツールの「Kintone」を導入。

「Kintone」の導入により、未着の手荷物を管理する業務アプリを開発。拾得物に関する問い合わせの回答時間が半日から1時間に短縮されるなど、確かな効果をあげることに成功。また、開発したシステムは直感的で扱いやすいシステムとしてスタッフに好評でした。現在ではJALグループ内で約1,500名のユーザーが利用しており、これまでに約300の業務改善を達成しています。

「Kintone」の導入により、現場スタッフが柔軟にシステムを作成できる環境が整備され、業務の効率化と品質向上が実現することに成功した、JALグループ全体での業務改善に大きく寄与しているシステム開発事例です。

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【コロナ禍】システム開発で成功した企業事例

新型コロナウイルス感染拡大により業績低下に悩む企業が増えましたが、そのような中でもシステム開発をして売上拡大に成功した企業も存在します。

どのようなシステム開発をして、危機的状況を乗り越えて黒字化経営できたのでしょうか？ここでは、コロナ禍でシステム開発により成功した企業事例をご紹介します。

1.日本マクドナルドホールディングス

画像引用：日本マクドナルドホールディングス公式ホームページ

・主な内容：自社アプリへモバイルオーダーシステムを搭載
・システム開発の成果：コロナ禍でも客単価145％、売上高115％アップに成功

日本マクドナルド社は、2020年4月に自社アプリへモバイルオーダーシステムを搭載して、コロナの経済危機を乗り越えました。自宅でメニューをオーダーして、近くのマクドナルドで受け取ることで、店舗内の三密を回避。

新型コロナウイルス感染拡大で外出自粛が要請された影響で、日本マクドナルド社の売上は79.3%に減少しました。しかし、モバイルオーダーシステムを搭載したアプリによる事前注文を促した結果、客単価は145.3％に上昇。売上高は前年比115％アップという驚きの決算報告書を発表したことで大きな話題を集めました。

マクドナルド社は自宅やオフィスでオーダーできるシステムで、まとめ買い需要を拡大させ、コロナ禍でも黒字化経営を実現しました。これによりモバイルオーダーシステムへの関心が高まってきています。

2.株式会社星野リゾート

画像引用：星野リゾート公式ホームページ

・主な内容：Go Toトラベルキャンペーンシステムを開発
・システム開発の成果：旅行代理店の手数料削減に成功

株式会社星野リゾートでは、コロナ禍・緊急事態宣言の影響による危機的状況を乗り越えるためにシステム開発に積極的に取り組みました。

自社集客の比率が高い星野リゾートはGoToトラベルキャンペーンによって利益が低下する懸念がありました。利益率の少ない旅行代理店経由の申込みの急増が予想されたからです。そのため、自社でGoToキャンペーンの申込みができる仕組みを整える必要があると考えて、GoToトラベルキャンペーンシステムを開発したのです。

自社でGoToキャンペーンの申込みができるようにし、旅行代理店の手数料削減に成功。デジタルマーケティングの戦略や不必要な経費の削減を徹底して、コロナ禍でも黒字化経営に成功しています。

3.株式会社ワークマン

画像引用：株式会社ワークマン公式ホームページ

・主な内容：仮想倉庫システムを開発
・システム開発の成果：緊急時の欠品や調達困難という問題を解決

株式会社ワークマンは、高機能でデザイン性が高くリーズナブルな商品が魅力で大きな話題を集めました。同社は楽天市場やAmazonから撤退を発表。

ECモールの課題は返品オペレーションです。Web上での購入はサイズのミスマッチが起きやすくなる上、返品手続きは実店舗よりも煩雑になります。そこで同社では、このような大手ECモールの弱点を潰すC＆Cに挑戦しています。

C＆Cとは、ECサイトで購入してリアル店舗で受け取るビジネスモデルです。このようなビジネスモデルであれば、返品や交換も迅速に対応ができます。

しかし、各店舗毎でしか商品管理をしていなかったら、すぐに在庫欠品が出てしまったり、配送に時間がかかったりしてしまいます。このような問題を解決するために、全国の店舗情報を統合する仮想倉庫システムを開発しました。このシステムで他店舗の在庫数を共有することにより、近隣店舗から迅速に欠品を補充することが可能に。コロナ禍で配送に時間がかかる店舗が多い中、最短発送を実現することに成功しました。

4.花王株式会社

画像引用：花王株式会社公式ホームページ

・主な内容：「Consumer Goods Cloud」を導入
・システム開発の成果：約2,000名の新システムへの移行と効率で確実なフィールド活動が可能に

花王株式会社のシステム開発事例として、株式会社セールスフォース・ジャパンが担当した取り組みを紹介します。

花王グループでは、フィールド業務の改善に段階的に取り組んできました。しかし、急速なモバイル端末の進化などに対応できず、システムの刷新が必要となりました。

そこで、花王グループはパイロットプログラムへの参加をきっかけに、「Consumer Goods Cloud」を導入することを決定。導入プロジェクトはコロナ禍の中で行われましたが、コロナ禍にもかかわらず、大きな遅延なく順調に進められ、無事に導入が実現しました。

その結果、約2,000名のユーザーが円滑に新システムへ移行し、効率的で確実なフィールド活動が可能に。「Consumer Goods Cloud」導入によって、フィールド業務の改善が実現し、ビジネスの効率化が向上しました。

※パイロットプログラム・・・試験的、先行的に行うプロジェクトやプログラム導入のこと

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システム開発で失敗しないための4ステップ

各業界の成功事例をご紹介してきましたが、自社で試してみたい場合はどうすれば良いのでしょうか？ここでは、システム開発で失敗しないための手順をご紹介します。

1.業務を洗い出す

システム化を実現するために、業務の棚卸しをしてください。自社が抱える業務の課題を洗い出すための手順は次の通りです。

【業務の洗い出し方】
1.全ての業務を一覧表にまとめる
2.部署名・業務場所・業務名・作業工程・発生頻度・作業時間・作業人数などを記載する
3.ECRSの原則（※1）に従って業務の関係性を図にまとめる
4.外部委託すべき業務やITツールを導入して解決すべき業務を把握する

(※1)ECRSの4原則：Eliminate（排除：取り除く）・Combine（結合：つなげる）・Rearrange（交換：組み替える）・Simplify（簡素化：単純にする）の頭文字を並べたもの

2.適切なシステム開発会社を選ぶ

次に依頼先を決めます。システム開発会社を選ぶ場合は、下記の点をチェックしてみてください。

・同業種のシステム開発実績を豊富に保有しているか
・質問に丁寧・親切・誠実に応えてくれるか
・システム開発会社の業績が安定しているか
・見積書の内訳が細かく記載されているか
・所在地が近くで緊急時に駆けつけてくれるか
・自社開発比率が高くて、要望に柔軟に対応してもらえるか

システム開発会社の選び方で悩んだら、紹介会社を利用する選択肢もあります。第三者の立場である紹介会社であれば、プロの視点で要望に見合うシステム開発会社を紹介してもらえます。

※現在、システム開発の依頼先を探している方はシステム幹事にご相談ください。予算や目的から最適な開発会社を選定させていただきます。相談料などは一切かかりません。

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3.要件定義を行う

現在の業務の課題や効率化したい内容をまとめたものをシステム開発会社に提出してください。システム開発会社との打ち合わせで要件定義（システム開発に求める条件を決めること）を行いますが、事前準備をしておけば、スムーズに話が進められます。

要件定義では「機能性」「信頼性」「操作性」「保守性」「移植性」などを主に決めていきます。

関連記事：システム開発の要件定義とは？受託開発における重要性や進め方を解説！

4.効果測定を行う

システム開発会社がシステム納品してくれたら、要望通りに動くかを確認してください。システム開発契約では瑕疵担保責任が記載されています。瑕疵担保責任とは、成果物に関する保証をすることをいいます。

契約書に記載されている保証期間内であれば、無償でシステム改修をしてもらえるのです。そのため、保証期間中にシステムを動かしておきましょう。また、システムは定期的に改修することも大切です。

システム開発の発注について詳しくは以下の記事も参考にしてください。

関連記事：システム開発の失敗原因から防止対策まで徹底解説！依頼者は必見！

システム開発の事例のまとめ

今回は、システム開発の成功事例をご紹介しました。システム開発で販路拡大、経費削減、生産性向上に成功して売上拡大している企業は数多く存在します。DX推進が叫ばれる中、システム開発は企業の業績の鍵を握るものとなります。そのため、成功事例にはどのような業務効率化方法があるかを確認しながら、システム開発に取り組んでみてください。

また、システム開発でDX推進を加速させていくためには、業者選びも重要です。本記事を読んだ上で、DX推進を加速させたいけど、どこに依頼すればわからないとお悩みの方は「システム幹事」へご相談ください。専門のコンサルタントがあなたの要望を丁寧にヒアリングして、予算にあった最適な開発会社を選びます。
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